人口知能に仕事を奪われるまであと何年？防ぐ方法はあるのか

前回の記事（人工知能がSFの世界からマーケティングの世界に進出！？）では、人口知能がカスタマーサービスを代行し、スタッフや顧客の手間を省くのに役立っているということをお伝えしました。しかし、これを裏返してみると、人工知能に雇用を奪われてしまうかも？という危険性が見えてきます。先日（2017年1月）の、ロンドンの地下鉄のストライキは、新しいシステムの導入により、従業員数が削減されるのを回避するために行われたものでした。パターン化された仕事は、人間が行わなくても、人工知能に置き換え可能な場合が多いのは事実かもしれません。

人工知能に置き換え可能な仕事とは？

Forresterの調査によると、人工知能に置き換えることによって、最も利便性を図れる分野は、「輸送」、「物流」、「顧客サービス」および「消費者サービス」であり、2021年までに米国の雇用の6％が、人口知能によって奪われると予想しています。また、オックスフォード大学の調査によると、自動化の可能性がある上位5つの職種は、「ローン担当者」、「受付や情報カウンター」、「パラリーガル」、「小売営業担当者」、「運転手」でした。しかし、本当に今後、人口知能によって雇用が少しずつ奪われていってしまうのでしょうか？

雇用を奪うのではない、〇〇が変わるだけ

2015年末のオックスフォード大学とデロイトの別の調査によれば、マーケティング担当者にとっては、雇用を奪われる危険性はそれほど高くありませんでした。マーケティング・アソシエート・プロフェッショナルの場合、20年後に仕事が自動化される可能性は33％と低く、「マーケティングおよびセールス・ディレクター」に至っては1％です。マーケティングに使用するための、人工知能を使ったツールは多様化しており、複雑化しているとさえ取れるかもしれません。ツールで自動化される反面、それを使いこなし、詳細な調査を行うなど、別の作業が発生してくる可能性も高いといえるでしょう。また、それを他社よりも早く使いこなるようになれば、利益を上げられる可能性も高くなります。したがって、雇用が奪われるというよりは、「必要な作業や仕事の内容がシフトされる」と考えられます。

専門家はより必要になってくる

マーケティングの分野においても、詳細な分析を行うなど、より専門的な作業が必要になってきますが、今後は様々な分野において、人工知能が行えない、より専門的な作業が増えていくことでしょう。また、2020年までには80％の企業のカスタマーサービスで、チャットロボットが使用されるという調査結果もあり、これはチャットを行うスタッフの雇用を削ることになり得ますが、人工知能のプログラムを行う専門家が、より必要になってくることをも意味しています。また、人工知能では処理することのできない複雑な問い合わせなどの場合、専門性の高いスタッフも必要になってきます。このように、人工知能が行う作業と、人間が行う作業がどのように絡んで機能していくかを考えることが、大変重要な課題と言えそうです。

重要なのは最終的な結果

LivePersonのリサーチディレクターであるRurik Bradburyは、「テクノロジーがどうかということよりも、それが最終的にどのような結果を及ぼすかが重要である」と、述べました。マーケティングにおいては、どのようなツールをいかに使いこなすかで、最終的な結果が変わってくる可能性は多いにあります。人工知能にはできない「考えること」が、できるかどうかが、今後の鍵になってくることでしょう。Save