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食品もオンラインで買いたい?スーパーマーケットのEコマース化の課題

2018.05.30

supermarketアメリカのeMarketerによる調査では、昨年2017年の小売り販売額におけるEコマースの販売率は、イギリスが1位で16.9%を占めました。続いて中国が15.5%、アメリカは8位で8.3%、日本は10位で6.2%でした。

しかし、このデータを見て、「イギリスのEコマースが世界で1番優れている」と決めつけるには及びません。

なぜなら、小売店の実店舗における、サービスや立地、また交通アクセスの事情など、様々な点において、イギリスよりも日本の方が優れいている部分が多く、イギリス国内の消費者が、「実店舗に足を運ぶくらいなら、オンラインで買い物をした方が良い」と考える傾向にあることが見受けられるからです。

また、イギリスでは、小さな子どもを自宅に残しての外出がほぼ禁止されているため、食品や日用品の買い物に出かけるのが難しいという主婦が多いのも現状です。

トイザらスが破綻した理由を考えると…

アメリカ国内でトイザらスが全店舗閉店したというニュースに衝撃を与えられたのは、記憶に新しいでしょう。

トイザらスが閉店した1番大きな理由として挙げられたのが、Amazonの台頭でしたが、全てをそのせいにすることはできません。

トイザらスは巨大な店舗を持ち、そこで多くの品物に囲まれて買い物を楽しむことができるというのが、ブランドとしての強みのひとつであったはずです。

したがって、価格での競争においてAmazonや他社と同等であったとしても、小売店をより魅力的にする必要があったのではないでしょうか。

しかし、実店舗において様々な改革を行うのには、当然ながら大きなコストが必要になります。

そこで、トイザらスはAmazonに太刀打ちするべく、オンラインのサイトを設けたのですが、これが非常に使いづらいと評判を落としてしまい、やがて破綻に追い込まれてしまいました。

食品スーパーがEコマース化?

冒頭のデータからも分かるように、イギリスではオンラインで買い物をする消費者がどの国よりも多く、食品においても、その傾向があります。

イギリスには大手オンラインスーパーのOcadoがあり、実店舗を全く持ちません。

バーミンガムの郊外にあるOcadoの巨大な食品倉庫は、人工知能が管理しています。注文された食品は倉庫内でロボットによって、配送トラックまで運ばれ、その作業時間はわずか10分程度です。

Ocadoの配送トラックは、イギリス国内のいたる場所で見かけられ、そこからも多くの消費者が利用していることが分かります。

トイザらスと同じ失敗をしないことが、イギリスの各スーパーマーケットにとって、大きな課題となっていることは、言うまでもありません。

オンライン移行へは実験が必要

イギリスの大手スーパーマーケットチェ―ンM&Sの新会長アーチー・ノーマン氏は、2022年までに販売をオンラインに移行するという考えを表明しました。

実店舗を持つ小売業者は、少しずつしか変革を図らない傾向がありますが、Eコマースのビジネスでは大きな変化や実験が容易に認められる傾向があります。

なぜなら、実店舗に比べてコストがかからないことに加えて、技術の進歩も早いからです。

こういった実店舗とEコーマースの違いを理解し、実験を繰り返すことで、小売業にも新たな道が開かれていくのではないでしょうか。

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