【インバウンドとは？】意味・外国人観光客の消費目的・公害対策事例 他
新型コロナウイルス感染拡大の影響で大きくダメージを受けたインバウンド業界。しかし、コロナ対策の規制が緩和されるにつれ、日本各地の観光地では観光客と思われる外国人の姿が見られるようになってきました。今年2023年に入ってからの訪日外国人観光客数は大幅に回復傾向にあり、今後のインバウンドビジネスに期待がかかります。
このような状況で、改めて「インバウンド」について何から何まで知っておきたいという方のために、インバウンドに関する弊社の過去記事をまとめてみました。
各見出しの内容をもっと詳しく知りたい場合はリンク先の記事をご覧ください。
「インバウンド」とはいつからはじまった？意味や「アウトバウンド」との違い
今では外国人向けの旅行業や観光業を指す言葉として知られる「インバウンド」ですが、語源である英語の"inbound"にはそのような意味合いはありません。また、旅行・観光業とは関係のない分野でも「インバウンド・マーケティング」「インバウンド通信」「テレマーケティング業界のインバウンド」のようなインバウンドを含む言葉が存在します。
いざ聞かれると違いを即座に説明し難く混同しがちなそれらの言葉を、旅行・観光業のインバウンドが使われはじめたと思われる背景や「アウトバウンド」の違いも含めて知っておきませんか？
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インバウンド消費増加は経済効果に繋がる？メリットと訪日外国人の推移
観光庁の「訪日外国人消費動向調査2023年4-6月期（1次速報）」によると、この期の消費額は2019年同期と比べて95.1％の水準となっており、インバウンド需要がコロナ前の水準に回復しつつあることが分かります。
インバウンド需要が回復し、インバウンド消費額 ―訪日外国人の日本国内での買い物や宿泊、飲食などの消費― が増えるとどのようなメリットがあるのでしょうか？
最大のメリットは、日本経済に良い効果をもたらすということです。さらに、円安の歯止めや地域経済の活性化・雇用拡大にも繋がると言われています。
そのため、訪日外国人観光客が増えることはインバウンド消費額増加に繋がるという点で喜ばしいことではありますが、アフターコロナの今、実際にどれくらいの外国人が日本を訪れているのでしょうか？
日本政府観光局（JNTO）によると、今年2023年7月の訪日外客数は2019年同月比77.6％の2,320,600人。200万人を突破した前月から約12%増加しています。
（※下記②の記事では、日本政府観光局（JNTO）のデータを元に2003年から2022年までの訪日外国人の推移をグラフで表しています。）
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インバウンド消費が及ぼす影響①外国人観光客増加のメリットとは？
インバウンド消費が及ぼす影響②訪日外国人の推移と人数ランキング2023
しかし、外国人観光客がいくら日本を訪れたいと思っても、日本側に彼らを受け入れる体制が整っていなければインバウンド事業は持続可能的に発展していきません。
外国人観光客それぞれの国籍に合わせた言語、宗教、嗜好の違いを理解した対応などが必要となってきます。
そのために、知っておきたいのが次にご紹介する記事にある「外国人観光客の訪日目的」と「本当に求める“おもてなし”」についてです。
2023年インバウンド消費額はどれくらい？外国人観光客の訪日目的とは？
2023年4-6月に実施された環境庁の調査では、訪日外国人１人当たりの旅行消費額は20万5千円と推計されました。国籍・地域別、訪日外国人の消費額ランキングでは、英国、中国、オーストラリアの順に多く、費目別では、宿泊費・交通費は英国、飲食費はフランス、娯楽等サービス費はオーストラリア、買物代は中国が最も高いという結果になっています。
アジア諸国からの訪日外国人は「買い物」目的であることが多く、ヨーロッパ・アメリカ・オーストラリアからの訪日外国人は「日本の歴史・伝統文化体験」「日本の日常生活体験」「日本のポップカルチャー体験」の実施率が高いようです。
このことは、訪日外国人を一括りにするのではなく、彼らの国籍ごとにマーケティングを行った方が効果があるということを示しています。
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外国人観光客が望む「おもてなし」 5つの課題と知っておくべきこと
日本にはおもてなしの文化があり、単なるサービスとは違う、相手を気遣い思いやりを込めて行う対応が海外の方からも高く評価されています。
しかし、海外の方は違う文化や環境の中で育ってきているため、求めていることを察するのは簡単ではありません。彼らが求めている事を無視して、見せたい物やしてあげたい事を押し付けるようなおもてなしになっていないか、今一度見直しておきたいものです。
以下の記事では、過去の外国人観光客向けに実施された満足度調査などから、海外の方が日本旅行に求めている事柄を推察し、アフターコロナの新しいインバウンド事業に必要な事柄を挙げています。
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インバウンド5つの課題|外国人観光客が望む”おもてなし”とは
今や食の世界でも多様性という言葉が聞かれるように、宗教上の理由などから食べられるものが限られている人もいます。ベジタリアンやヴィーガンは既に日本でも馴染みがあり、それに対応するメニューを提供できる飲食店が増えていますが、「ハラルフード」は、飲食店関係者の方でも聞いたことがないという方はいらっしゃるのではないでしょうか。
外国人観光客の国籍などから宗教を察し、食べてはいけないものを予め確認しておくことも、望むおもてなしをすることに繋がります。
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ハラルとは？外国人観光客が増加する今、知っておきたい食の多様性
訪日外国人増加がもたらす課題 オーバーツーリズム（観光公害）の対策・成功事例
訪日外国人観光客数がコロナ以前の水準に回復しつつある現状は、観光地にとっては喜ばしいことです。しかし、観光地の中には、オーバーツーリズムによる被害に悩む地元住民を抱えるところもあります。
2018年頃から様々な対策が行われてきていますが、インバウンド需要の回復と同時に、観光客の増加による混雑やマナー違反問題への関心も再び高まってきています。
世界や日本のオーバーツーリズム対策事例を元に、現地住民と観光客が共存できる方法を考えてみましょう。
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外国人観光客の多くは自らマナー違反をしたいのではなく、日本のマナーを知らないだけの場合もあります。外国人観光客の多い京都市では、何がマナー違反になるのかを複数言語で明確に記したチラシを配布しています。
しかし、この方法で解決しない事例もあります。以下の記事では、京都の高級料亭に見合う消費をしない外国人観光客の迷惑行為を事例に、間接的に改善していく方法を考えています。
いずれにしても、「日本でこれをするのは恥ずかしい」と認識してくれる外国人観光客を増やしていく地道な努力が必要です。
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オーバーツーリズムには現地住民への迷惑行為だけでなく、文化財の損傷や自然破壊も挙げられます。
この問題への対策におすすめなのが「サステナブルツーリズム」です。サステナブルツーリズムとは、観光地の本来の姿を保つように配慮された旅行のことであり、観光地の文化や自然環境に配慮しながらも観光客が楽しめる、体験型などの旅行が主流です。
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インバウンド事業 今後の見通しと課題
訪日外客数や1人当たりの消費額が予想を上回るペースで回復している今。インバウンド事業には経済効果というメリットだけでなく、考えておかなければならない問題がいくつかあることをこのまとめ記事でお分かりいただけたかと思います。
今後益々増えるであろう外国人観光客へのおもてなしやマナー対策、観光地住民との共生についてなど、アフターコロナという区切りの機会に再確認しておきましょう。
▼弊社ではヨーロッパ向けのインバウンド広告などのPRを承っております。ご興味のある方はこちらからお気軽にご相談ください。
出典：日本政府観光局（JNTO）https://www.jnto.go.jp/statistics/jnto_datahandbook_2022.pdf